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英語の公用かには適切な人材配置が必要

"英語を社内の公用語にするかどうかについて意見は賛否両論あると思いますが、業種によってこれは既に必須事項ではないかと思われます。実際に、海外との取引の多いIT系などでは企画書や仕様書は英語で書き起こすようになっており、日本語のものは存在しないときもあります。縮小傾向にある日本国内のマーケットではなく、経済発展著しい新興国など海外市場に打って出るのであれば、英語はあらゆる社員に必要なスキルです。
ただ、単に日本語を禁止するだけではあまり効果は上がりません。日本から集団で留学する場合でもありがちですが、日本人同士で固まった結果、英語を使ってはいるものの、日本人にとって使いやすい日本的思考で解釈された一定の言い回しや表現ばかりを使用しているだけで、実用的な英語はまるで身につかないといったケースに陥りやすいからです。
必ずしもネイティブを配置する必要はありませんが、同じ業種でかつ英語圏で勤務した経験のある人物などを一定の割合で配置し、その人を軸にして社内の英語化を浸透させていくのが良い方法なのではないかと思います。"

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